大企業における社長とエリート集団の研究

大企業において、社長によるエリート集団の動機づけの研究が大切だと思っています。

30年ベンチャー支援が続いて（経産省が頑張りすぎた（＾＾））、大企業の社長の戦略と組織のやり方を産官学の皆が忘れてしまった。

従業員数十万人の企業において、社長が、取締役、役員、事業本部長などのエリート集団の動機づけの方法の研究が忘れ去られていると感じます。

土光敏夫さん（注１）など優れたTOPは、経団連で大企業の経営者たちを、東芝、石川島播磨（現IHI）では取締役をまとめ、動機づけ、意思決定、行動を全社目標に収斂させることが、できました。土光さんは、第二臨調（注２）では、ソニーの創業者井深大さん、本田技研の創業者本田宗一郎さんら個性的な歴史に残るリーダーたちを、義をもって国家目標の達成に向かって、動かしました。「土光さんが言うなら」の言葉がすべてを語る。

大企業の社長が数百人の取締役、役員、本部長たちをリードしていく戦略と組織について、理論作っていく必要があると、思っています。全日本プロジェクト、日本イニシアティブプロジェクトを率いていける社長に必要な要件と思っています。

世界で三つの既得権破壊が起こっています。プーチン大統領、トランプ大統領からの政治における既得権破壊、A Iによる技術の既得権破壊、Z世代による社会の既得権破壊です。この三つの既得権破壊は、社長たちの面前で、連動しています。この三つの既得権を超えて、エリート集団を動機づけることが、益々重要になってきます。

注１）清家彰敏（1981）「土光敏夫の戦略と組織（一）～（六）」『経営と人事管理』日本人事管理協会,NO.231～236　この執筆中は、土光さんに成りきってました（＾＾）。

注２）1981年、鈴木善幸内閣のもとで第二次臨時行政調査会（土光臨調）の会長に就任し、赤字国債の削減を目指す「増税なき財政再建」と、国鉄・電電公社などの民営化（行革）を強力に推進した。