ＴＰＰ成長戦略２：TPP直線航路上を移動する船舶は、参加国のもっとも低価格の経営資源を利用 スーパーマーケット船と専門料理豪華客船も面白い

　ＴＰＰ加盟が見込まれる国シンガポール、マレーシア、ベトナム、ブルネイ、日本、カナダ、米国、メキシコはほぼ一直線に並んでいる。直線航路大圏コースである。この直線航路は世界最大の貿易航路、「直線大動脈航路」である。

TPP直線航路上を移動する船舶は、参加国のもっとも低価格の経営資源を利用することが予想される。

成長戦略で以前述べたスーパーマーケット船・・・また専門料理豪華客船、レストラン客船も楽しい？

もっとも人件費が低廉な国民をスーパーマーケット船の乗組員として雇用
もっとも低価格な食材を購入
・・・・・
と経営資源（６M：人材、設備器具、食材等、資金、技術熟練、情報）を参加国から競争的に調達できる。

例えば
　ブルネイの資本が、スーパーマーケット船を中国で建造し、ベトナム船員（販売員）、サーモンをチリで仕入れて、顧客サービスは日本人ベテラン販売員に指導させ、
　
　米国人社長がトップダウンで経営を行い、各国の繁華街が近い港に立ち寄り、ハリウッド仕込みの華やかなイベントを繰り広げながら大バーゲンを行う。
　
　キャラクターは日本アニメ、お客へのインターネットPRは日本のゲーム会社が企画する。
　ＡＫＢ４８が乗って、直線航路上の港で、予選・総選挙を行うなども楽しい。

例えば
　レストラン船が、20日かけてTPP直線航路を20日で航行、大都市の港湾で営業する。

　日本料理豪華客船、寿司横丁客船、ラーメン横丁客船も人気になる？

港がかつてのように船が着くたびに、人が集まり
集まる数十万人の都市住民で港湾から街中まで賑わい、
参加国の国民の多面的な出会いの場になれば、

成長戦略の新しいビジネスの場とアイデアが次々、生まれて、都市は国家を超えて成長する。


都市機能のどこまでをＴＰＰ直線航路上の船舶に移せるか？

考えてみたことはありますか？

都市機能はどこまで固定した地面上になければならないのか？
徹底的にアセスメントをしてみるべきではないか？

この研究で成果を収めた国家は、

他の参加国の都市機能を次々、ＴＰＰ直線航路上の船舶に奪って、

将来大きな利益を得る可能性が生まれる？

ところで、

20世紀から21世紀
世界中の農村から都市へ人々の大量移動が始まって久しい。
1000万人都市は世界でどんどん増加している。
新興国を中心に都市インフラへの大規模投資が続いている。
21世紀は、
好むと好まざると「都市の世紀」である。

さて、

インターネットは、相対しなくてもよいビジネスを都市機能から奪った。（アマゾン、グーグルの利益）

TPP直線上の船舶は、相対しなければならないビジネスを都市機能から奪っていくかもしれない？

ちょっと思案中（＾＾）

北陸新幹線富山駅開業の夢 経済・技術の富山 駅ホームに立ち食い寿司ロボットライン

　　　　　　　　北陸新幹線富山駅開業の夢
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　清家彰敏

１．富山は越中73万石で「加賀百万石の台所＝経済の中心」だった。
　
歴史的に400年間日本海（北陸）の経済中心。

石川県と富山県で１４４万石あり、 石川県分が計７１万石（加賀 地方４５万石、能登地方２６万石） 富山県分（越中）が計７3万石（呉西地方４0万石、呉東33万石）

　越中富山人は、①北前船で北海道の昆布を買って、②昆布をアジアへ売って、③アジアから薬を買い、④加工して越中富山の薬として、⑤日本全国に健康管理ビジネスとしての配置薬を販売した。
　富山人は広域ネットワーク型ビジネスに向いている。富山人は「人を思い人のために頑張る」という体質を持っているから、全国ビジネスができた。加賀藩の台所、経済を支えたのも「人のために頑張る」である。加賀藩のために経済で頑張る、日本全国の健康ために薬を販売するである。現在も、北陸経済＝北陸新幹線沿線の経済と技術の中心は富山である。

２．北陸新幹線の未来としては、貨物新幹線。

日本縦断貨物新幹線（鹿児島・大阪・北陸・大宮・札幌：東海道を迂回）を作るべき

 「経済=技術」の富山が声をあげろ！

貨物新幹線は既に出来ている

（インターネットで　ＪＲ東日本　貨物新幹線　青函トンネル　で検索すると動画が出てきます）。

これを唱えるにふさわしい日本海側の県は「経済=技術＝ものづくり＝モノ運び」を主導する富山県しかない。

３．富山県人は声が小さい

　世界・日本で発信力のある富山人をネットさせろ！「富山出身者大声委員会」とか。立山黒部にも声で負けている。

４．新幹線富山駅に人を下ろせ　

　寿司横丁を富山駅に

　駅ホームに立ち食い寿司ロボットライン＋駅ナカ寿司横丁

（ロボットが握る回転寿司が富山はネタが善いから旨い：ロボット活用も先端技術富山のブランド、富山にロボットメーカーは多い）。

　奥飛騨を富山に取り込め（地のものを寿司に）

　　山菜寿司

　　キャビア寿司（焼岳ホテル）

　白えび寿司

　ホタルイカ寿司

　鱒の寿し以外にも沢山

５．新幹線十字路：富山空港――富山駅――富山港の最短交通手段の整備

　日本海側で空港と駅と港湾の距離が近いメリットを生かす。

６．新幹線で新潟西部（糸魚川）、長野北部（白馬）は富山県と一体化させる広域行政になる。
　
　それに新幹線から取り残される岐阜北部（奥飛騨）といった「過疎化する可能性＋観光地」を加える。

　広域富山＝富山＋新潟西部＋長野北部＋岐阜北部。

　現在は、「課題先進地域（過疎）」の面積が大きい県が勝ち？

７．富山の経営者も従業員も高齢化している。

　①「後継者難の製造業」数百社を海外（アジア）に売る。

　②工場は解体して船で現地へ。

　③従業員は高齢化しているので売却後の失業問題は少ない。

　④売却後3年から5年間程度現地を指導に行くことを売却の際の条件とすれば、

　　退職金が少なくても納得？。

　次に、その利益で国内外（東京・関西・欧米・アジア先端大学・研究所）の

　先端ベンチャー数百社へ投資。

　富山に将来先端ベンチャーを世界、日本各地から、「投資を呼び水」にして呼び込む

　（北陸は太平洋側と比較して工場用地が3分の１の価格、人件費は3分の2）。

８．富山の近未来は、

　富山港「RO-RO船」・富山空港「小型経済機」・富山駅「貨物新幹線」の十字路の完備

　RO-RO船（ローローせん、英: roll-on/roll-off ship）とはフェリーのようにランプを備え、 トレーラーなどの車両を収納する車両甲板を持つ貨物船のことである。 車両甲板の おかげで搭載される車両はクレーンなどに頼らず自走。

RO-RO船で富山港から直接アジア各地へ直行できる時代。大型コンテナは欧米向けだけ。

小型経済機で、富山空港からアジア各地へ飛行できる時代になる。
貨物新幹線で大阪方面、東京方面の快速荷物を運搬

（トラック輸送は100キロ、貨物新幹線は250キロ速度）

富山空港、富山港から近距離でアジア各国の販売拠点、生産拠点へ輸送する。

アジア各国は近い、そこでは大型コンテナ船の時代は終わる。大型コンテナ船は欧米へ行くときだけ。

９．北陸を欧米とアジアのポータルサイト化する。

中国、韓国などのコンテナ船は日本海を通って米国へ、欧州は日本海・北極海を通って欧州へ。

欧州のノルウェー、デンマーク、ドイツ、フランス、英国船が北極海をとおり日本海へ入ってくる。

米国ニューヨークから北極海を通って、日本海へ入ってくる。
北陸を政治文化の金沢・経済技術の富山で、欧米･アジアのポータルサイトにしよう

アジア太平洋には「資源」と「人口」の視点で４つの型の国家が存在、それぞれが21世紀果たす役割

アジア太平洋には「資源」と「人口」の視点で４つの型の国家が存在する。

資源は、「面積」と「開発容易性」に相関すると考えてみよう。

開発容易性は、「陸上」は資源が比較的開発容易、「海洋（EEZ：経済水域）」は資源の開発難易度が高いと思われる。

Ⅰ型はオーストラリア、ニュージーランドで、陸上・海洋（EEZ）ともに面積が大きい。陸上は資源に恵まれており、海洋も資源に恵まれている可能性が高い。人口は希薄である。

Ⅱ型は中国、インドで、陸上の面積が大きく、海洋の面積は比較的小さく、陸上資源に恵まれてはいるが、人口は巨大で人口密度が高い。

Ⅲ型は日本、インドネシア、フィリピンで、陸上の面積は比較的小さい。海洋の面積は大きく、比較的海洋資源に恵まれている可能性が高い。人口は多く、人口密度は高い。

Ⅳ型はパラオ、ミクロネシア連邦、マーシャル諸島、キリバス、ナウルで、陸上の面積はほとんどなく、海洋の面積は圧倒的に大きい。海洋資源に恵まれている可能性が高い。人口は極めて少ないが、島嶼陸上の人口密度は高い。

　21世紀を見透すと、

　21世紀のある時期（2050年頃？）に、陸上資源が枯渇、高騰して海洋資源へ開発の方向が進むと思われる。

Ⅰ型は終始資源供給国（陸上資源――＞海洋資源）である。

Ⅱ型は終始資源消費国である。

Ⅲ型は前半資源消費国、後半資源供給国（海洋資源）である。

Ⅳ型は前半存在が薄く、後半資源供給国（海洋資源）である。

と予測できる。

さて、Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ型について、ＥＥＺ（経済水域：万平方キロ）、領土（万平方キロ）、総面積（万平方キロ）、人口、人口密度などについて比較してみよう。

Ⅰ型　　　　　　　　　　　ＥＥＺ　　領土　　総面積＝ＥＥＺ＋領土

オーストラリア　　　　　  701　　 769 　　1470　万平方キロ
ニュージーランド　　483　  27　   510
　　　　　　　　　　　　　　

　オーストラリア＋ニュージーランドは、総面積（領土）が1980（796）で、陸上の領土は40.2％である。次に人口は両国計で２千６百万人であるから、総面積あたりの人口密度は1万人あたり7615平方キロ、陸上の領土あたりの人口密度は1万人あたり3062平方キロである。

Ⅱ型　　　　　　　ＥＥＺ　領土　　　総面積＝ＥＥＺ＋領土
中国　　　　　　　　88　  960　　   1048　万平方キロ
インド　　　　　　 164　  328　　　  492　　　　　　　

　　

　中国＋インドは、総面積（領土）が1540（1388）で、陸上の領土は90.1％である。次に人口は両国計で25億人であるから、総面積あたりの人口密度は1万人あたり62平方キロ、陸上の領土あたりの人口密度は1万人あたり56平方キロである。

Ⅲ型　　　　　　　ＥＥＺ　　領土　　　総面積＝ＥＥＺ＋領土
日本　　　　　　　　451　　　38　　　　 489　　万平方キロ
インドネシア   541   191　    732
フィリピン　　　　　310　　　 30　　　　340　　

　　　　　　　

　日本＋インドネシア＋フィリピンは、総面積（領土）が1581（250）で、陸上の領土は15.8％である。次に人口は3カ国計で4億5千万人であるから、総面積あたりの人口密度は1万人あたり351平方キロ、陸上の領土あたりの人口密度は1万人あたり56平方キロである。

Ⅳ型　　　　　　　　　　総面積＝ＥＥＺ　　　領土面積はほぼ無視できる。　

パラオ　　　　　　　　　5カ国計で約1000万平方キロ

ミクロネシア連邦

マーシャル諸島

キリバス

ナウル　　　　　　　　　　　　　　　　　

　

　パラオ＋ミクロネシア連邦＋マーシャル諸島＋キリバス＋ナウルは、陸上の領土は島嶼のみ、面積は狭小で無視でき、総面積あたり陸上の領土０％である。次に人口は計30万人であるから、人口密度1万人あたり330,000平方キロである。（ちなみにこれは1人あたり33平方キロにもなる。）

21世紀後半、陸上資源が枯渇、高騰したとき、

「資源を秘めた海洋の面積（資源埋蔵可能性と面積が相関すると仮定）」と

それの恩恵を受ける人口についてⅠ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ型を比較すると

Ⅰ型１１８４万平方キロ（現在人口２６００万人）　オーストラリア・ニュージーランド
Ⅱ型　２５２万平方キロ（現在人口２５億人）　　　中国・インド
Ⅲ型１３０２万平方キロ（現在人口4億5千万人）　日本・インドネシア・フィリピン
Ⅳ型１０００万平方キロ（現在人口30万人）　　パラオ・ミクロネシア・マーシャル、キリバス・ナウル

となる。

21世紀後半において、

Ⅳ型が海外への巨大な資源供給余力を持っていることは明らかであり、５０年後を考えての政策が求められる。

世界投機？資金200兆ドル時代のグローバル組織間関係マネジメントとクラウドファンディング

　　　　世界投機？資金200兆ドル時代のグローバル組織間関係マネジメント

１．世界と日本の投機資金？と矛盾

　世界には投機に向かう可能性がある約200兆ドル（2京円）の金が溢れている。世界のGDP約70兆ドル（7000兆円）の約3倍に達する。もし200兆ドルの金が年利３％を期待すれば、6兆ドルの金が増加しなければならない。この金利分稼ぎ出すだけで、世界のＧＤＰは10％近く成長しなければならない。これは不可能である。

　日本には約1500兆円の金があると言われる。ＧＤＰは年間600兆円程度である。1500兆円が年利３％を期待すれば45兆円必要になる。日本経済は金利分を稼ぎ出すために7％成長しなければならない。これも不可能である。

　以前は、ベンチャーが投資を求める事業を企画する際、期待配当は年20％などとも言われた。またノルウェーの○○の年利回りが6％とも８％などとも言われた。

　人間３％の年利で満足できるのかな？1億円貯金を持っていても年３％では300万円にしかならず、生活費で300万円以上使うと、目減りをしていくことになる。

２．世界200兆ドルの金の中での経済政策　

　200兆ドルがすべて「ハゲタカファンド」のようなサヤ稼ぎの投機資金になるとは限らない。そのうち２．５％（標準偏差2シグマの外）が投機資金として経済、企業へ襲いかかると考えてみよう。それでも5兆ドル（500兆円）である。５兆ドルは中国、日本のＧＤＰに匹敵する。この5兆ドルは過去１０年中国と資源・エネルギー国を中心に襲いかかり、残りの195兆ドルをリード、誘導していたとも考えられる。

　サヤ稼ぎの投機資金5兆ドルの２０％である1兆ドル（100兆円）でも、日本経済に襲いかかれば、日本の国家予算90兆円を超える100兆円の投資が起こるとも考えられる。アベノミクスで日本株に海外から流れ込んだ資金はこのような資金が先導、誘導したとも考えられる。

　経済政策は、先導する５兆ドル、それに続く195兆ドルという「激流、風の流れ」の中で、①竿を指す、②帆を張って快走する、③煽りを受けて転覆するといった、風を操るといった感覚を要求されるかもしれない。

３．投機資金「風」を受け快走するビジネス

　先導し襲いかかる５兆ドル＋続く195兆ドルの「激流、風の流れ」といった膨大な資金の流れを読むことが企業のトップに要求される。

　次に、この資金の流れを受け止め、企業を快走させる「帆」が欲しい。「帆」はどのようなものであろうか。資金を受け企業を快走させる「帆」は「事業（ビジネス）」を編んで作られる。事業（ビジネス）が少ないと「帆」は狭く、企業は進まない。

　そのために、企業は５つの工夫が必要である。

Ⅰ帆の面積拡大

　事業（ビジネス）の数を増加させ、５兆ドル＋続く195兆ドル＝200兆ドル（2京円）を受ける「帆」の面積を拡げる。そのためには事業あたりの社員数を激減させ、やがては一人ビジネスへつなげる。

Ⅱ帆の向き・帆の効率的利用
　ネットを使ってビジネス投資を集める。英語・中国語・日本語でクラウドファンディングを行う。集まった投資額のランキングを作る。人気のあるビジネスが、世界で求められるビジネスである。本社はクラウドファンディングのランキングの順位を考慮して、予算をビジネスへ割り当てる。

Ⅲ帆の強化

　社員はできるだけ広範囲の事業（ビジネス）へ挑戦できるようにビジネスの標準化、社員の多能化を進める。ビジネスと社員のローテーション（異動）は有効である。

Ⅳ帆の改善
　顧客のニーズを各種センサで受け、社員による顧客サービスの向上、売上アップ、顧客・投資家を満足させるビジネスを企画する。

Ⅴ企業の速度アップ

　以下は、Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ、Ⅴを受けたグローバル組織間関係マネジメントの構想である。
　
　世界資金200兆ドル時代のグローバル組織間関係マネジメントとクラウドファンディング


Ⅰ情報装備一人ビジネス　参考文献　清家彰敏著『進化型組織』（帆の面積拡大）

１）ビジネスの人数を半減。一人企画。

２）企画・開発・生産・販売の標準化。

３）企画・開発・生産・販売の多能化（職務拡大）。

４）一人ビジネス。ほとんどのビジネスは情報通信を活用して一人でやれる。

Ⅱ企画のネット化（帆の向き・帆の効率的利用）

１）ビッグデータとマップ市場企画（顧客側のニーズ・受益者――＞市場）。

２）クラウドファンディング予算企画（投資側のニーズ・支援者――＞予算）。

Ⅲ．ビジネスローテーション　参考文献　清家彰敏著『日本型組織間関係のマネジメント』（帆の強化）

１）ビジネスの横異動（例えば：企画から企画、生産から生産）

２）ビジネスの縦異動（例えば：企画から開発、生産から販売）

３）ビジネスの斜異動（例えば：企画から異なるビジネスの生産へ）

Ⅳ．ビッグデータとセンサビジネス（帆の改善）

　顧客のニーズを各種センサで受け、ボトムアップで、社員による顧客サービスの向上、売上アップ、顧客・投資家を満足させるビジネスを企画する。

Ⅴ．スピード経営（企業の速度アップ）

１）日本企業は、部下のアイデア、意欲的企画が上司などの判断で中止される案件が海外企業に比較してあまりに多すぎる。

２）同時並行ビジネス化。

成長戦略：ＴＰＰ仕様定期百貨店船、スーパーマーケット船と豪華客船のコラボによるＴＰＰ仕様港湾の活況

ＴＰＰ仕様定期スーパーマーケット船、定期百貨店船と豪華客船のコラボによる
　ＴＰＰ仕様港湾の活況、数十万人が集まる出会いの未来の港湾イメージ


ＴＰＰ加盟予定国は直線大動脈航路上にある。

ほぼ２０日でＴＰＰ加盟予定国であるシンガポールからメキシコまでコンテナ船は運行される。

この２０日の運行時間をビジネスでより有効に活用する手段として

ＴＰＰ仕様定期船はどのようなものになるであろうか？

ＴＰＰ加盟予定国の港湾では「同じ条件で、商品・食品などを販売できる」と考えられる。

百貨店船が航路沿線の高級品、スーパーマーケット船が航路沿線の安売り食品、雑貨、衣服を満載して、

シンガポール、クアラルンプール、ホーチミン、ブルネイ、福岡、大阪、北陸、名古屋、東京、バンクーバー、シアトル、サンフランシスコ、ロサンゼルス、アカプルコに

寄港！！！！

毎日百貨店船、スーパーマーケット船が入港すれば、

どのような活況を呈するだろうか？

本来港湾は商品、食品と老若男女の出会いの場であった。

ところが、釜山港、上海洋山港などに代表される巨大なコンテナ港には見渡す限り人っ子一人いない不気味な光景が広がる。

定期百貨店船、定期スーパーマーケット船は、港湾の風景を一変させるだろう。

数十万人がスーパーマーケット船に群がる光景は、港湾の仕様を変化させる。これはＴＰＰ仕様港湾の標準化に繋がる。

（スーパーマーケット船の店員数は少なくて良い。航行中に展示などの段取り、下準備を行えばよい。船員は店員を兼ねるとともに、管理もできる「多能員」にすれば高給を払える）

航行中は、次の停泊地の消費者に対して、人工衛星経由・ＴＶ、インターネット端末、スマホなどでイベント・販売品のメニューと価格のＰＲを頻繁に流し、到着を心待ちにさせる。

現在、豪華客船でのツアーが、欧米で盛況、アジアでも盛んになりつつある。

ＴＰＰ仕様定期百貨店船、スーパーマーケット船と豪華客船のコラボは

ＴＰＰ仕様港湾を次々登場させ、港湾を昔のように出会いの場として活況させるだろう。

またそれは、ＴＰＰ未加盟の中国、韓国の港湾にもＴＰＰ仕様への転換を要求するかもしれない。

例えば、高島屋船、三越伊勢丹船、イオン船、セブンアイ船が定期運航し、ＴＰＰ加盟国の港湾で商品を積み、商品を販売

シンガポール、クアラルンプール、ホーチミン、ブルネイ、福岡、大阪、北陸、名古屋、東京、バンクーバー、シアトル、サンフランシスコ、ロサンゼルス、アカプルコ

が毎日大賑わい。商品だけでなく、各国のバイヤー、多様な販売員、時にはお国ごとの愉快な芸能人、イケメン、アイドルといった人々も満載していると出会いが広がり集客効果はさらに増し、収益源も拡がり、またその場での新ビジネスさえ生まれる。

この定期運航は、豪華客船ツアーと各国港湾でコラボ！

また

現地観光地、ご当地商店街、ホテルと連携しての寄港販売、
　　　現地特産品、農産物の委託販売も面白い。

この経済効果は各国のＧＤＰを押し上げる。もっとも効果的な成長戦略になる。

１隻の建造費

日本で最大の百貨店は展示販売などの面積１０万平方メートル　ショッピングセンターは２２万平方メートルである。米国にはそれ以上の規模がある。

この面積を確保するのは５層以上の売り場で構成するとしても１０万トン以上２０万トンクラスの船舶である。

建造費用は数百億円、豪華客船クラスなら１０００億円台。
　スーパーマーケットは建設費１平方メートル６万円以上であるから、数万平方メートルなら数十億円。スーパーマーケット船は陸上のスーパーマーケットと建造・建設費用がひとケタ高い。また維持費はスーパーマーケット船のほうが大きい。
　陸上のスーパーマーケットの土地取得費用（都市部は坪単価が高い）を考慮し、①数倍の売上、②仕入れ・物流コストの大幅低減（停泊先で安く大量購入）などを期待することになる。（かつての店舗とトラック移動販売との比較は参考になる？江戸期の北前船の繁栄も参照）
　なお、スーパーマーケット船の建造費用は、中国の経済減速、資源・エネルギーブームの低下で世界の造船会社の船台の空きを考慮すると、かなり低下するかもしれない。

豪華客船と百貨店船の複合船も考えられる。これなら停泊中だけでなく航行中もビジネスができる。

１００万トンクラスの複合船：大衆船＋スーパーマーケット船も考えうる。船体構造を工夫しＴＰＰ仕様港湾に接岸できることが条件である。これはホテル代わりにもなり、ＴＰＰ加盟国の国民の交流と経済成長にもっとも貢献する。

複合船においては、旅客は自由に乗り降りできるようにすることも考えられる。

食品加工、発酵、アパレルの縫製、製品組立などの工場機能を船舶に載せることもできる。

空港の繁栄に比較して、港湾の繁栄はＴＰＰ加盟予定国家に１００倍から１０００倍の富をもたらすかもしれない？
１キロあたりの運搬費用が船は飛行機より１００分の１から１０００分の１ですむからである。


　またTPP直線航路上を移動する船舶は、参加国のもっとも低価格の経営資源を利用することが予想される。
もっとも人件費が低廉な国民をスーパーマーケット船の乗組員として雇用
もっとも低価格な食材を購入
・・・・・
と経営資源（６M：人材、設備器具、食材等、資金、技術熟練、情報）を参加国から競争的に調達できる。

　ブルネイの資本が、スーパーマーケット船を中国で建造し、ベトナム船員（販売員）、サーモンをチリで仕入れて、顧客サービスは日本人ベテラン販売員に指導させ、
　米国人社長がトップダウンで経営を行い、各国の繁華街が近い港に立ち寄り、ハリウッド仕込みの華やかなイベントを繰り広げながら大バーゲンを行う。
　キャラクターは日本アニメ、お客へのインターネットPRは日本のゲーム会社が企画する。
　ＡＫＢ４８が乗って、直線航路上の港で、予選・総選挙を行うなども楽しい。