組織加速の体系づくりが喫緊の課題

グーグルは検索の人工知能化、トヨタ自動車はトヨタ生産方式でスピードを向上させてきた。この原理の拡張で中国でのスピードに対抗できる6倍以上の「加速の体系」作りを試みてきた。トヨタ生産方式は可視化と停止（自働化）によって拙速を巧速に変える。リードタイム短縮は組織の細分化、最終的に一人作業、多作業・並列化へと進む「加速の体系」である。これに人口知能による加速化が加わる「ロボット経済」が未来の経済であり、その中で企業の加速化に成功した企業が未来の勝者となる。
　日本企業の経営者のグローバル化支援のための加速手法は喫緊の課題である。経営者、幹部、管理者、本社スタッフの加速の手法が整備される必要がある。また加速がどのような影響を人材に与えるか、加速に向いた社員とはどのような資質を持つかがも問われなくてはならない。人材育成、社員の教育のためにも加速の体系作りが待たれる。
　また加速の研究が一定の成果を収めれば、「遅くする経営の効果」といった興味深い研究も考えられる。スピード経営の本質は加速・減速・・・・の妙にある。